「直葬のデメリットについて知りたい」「直葬のデメリットを対策できないか知りたい」といった悩みをお持ちではないですか?
直葬には手軽さや費用面でのメリットがありますが、一方で、注意すべきデメリットも存在します。これを把握せずに進めると、後悔やトラブルの原因となることもあります。
そこで今回は、直葬のメリットとデメリット、さらにデメリットへの対策を中心に解説します。
・直葬のデメリットを知りたい
・デメリットの対策・対処法を知りたい
・自分が直葬に向いているかどうかがわかる
本記事を最後までご覧いただく事で、上記の悩みを解消することができます。早速、確認していきましょう。
直葬のデメリット
直葬を行う際は以下のようなデメリットが考えられます。
・菩提寺とのトラブル
・親族からの不満
・ゆっくりとお別れができない
それぞれ確認していきましょう。
菩提寺とのトラブルに発展する可能性
直葬では寺院を通さず火葬のみを行うため、事前に菩提寺の了承がない場合は、納骨や供養を断られるケースがあります。
菩提寺側は「葬儀を行わなかった」ことを理由に、檀家の規律に反すると判断することもあります。直葬を行う場合は、事前に菩提寺へ相談し、直葬を選ぶ理由や今後の供養の意向を説明することが大切です。
※宗教不問、公営の霊園であれば問題ありません。
家族や親族の不満が出る可能性
直葬は故人との別れの時間や儀式の工程を最小限にする形式であるため、従来の葬儀を望む家族や親族にとって、不満を感じる場合があります。
「しっかりお別れをしたい」「弔問客を迎えたい」という意見が出ることも少なくありません。事前に家族や親族と話し合い、直葬を選ぶ理由を共有し、理解を得る努力が必要です。
ゆっくりとお別れができない
直葬では通夜や告別式を省略するため、遺族や親しい人々が故人との時間を十分に取れないことがあります。 お別れの時間が短いと、後から「もっとゆっくり送りたかった」と後悔する可能性も考えられます。自宅でお別れの時間を設けたり、火葬直前に簡単な見送りの場を作るなどの工夫が大切です。
直葬のメリット
直葬を行う際は以下のようなメリットが考えられます。
・費用を抑えることができる
・手間や時間の負担が少ない
・心身の負担の軽減
それぞれ確認していきましょう。
費用を抑えることができる
直葬は一般的な葬儀と比較して、費用を抑えられるという大きなメリットがあります。おそらく直葬を選択される方の多くは、経済的な理由から直葬を選んでいると考えられます。
直葬は通夜や告別式といった儀式を省略し、火葬のみを行うため、式場の使用料や装飾費用、お布施、返礼品などが基本的に不要になります。
一般的な葬儀費用が数百万円に達することもある中、直葬では十万円台から行えるケースもあります。最低限のサービスだけを選べるため、費用を抑えたい方にとって負担の少ない方法といえます。
手間や時間の負担が少ない
直葬は手間や時間、費用面だけでなく遺族の負担軽減にもつながります。
一般的な葬儀は準備や儀式に数日かかることが多い一方で、直葬は火葬を中心としたシンプルな形式のため、時間を要することなく行えます。
経済的な理由以外には、仕事や家庭の事情で長時間の対応が難しい場合や、遠方の親族が少ない場合に適した方法です。
心身の負担の軽減
直葬は、葬儀の準備や参列者対応などへの負担を軽減できるため、心身の負担が少ないことも特徴です。 一般的な葬儀では、弔問客への対応や香典返しの準備など、さまざまな手間がかかります。一方、直葬は親族を中心とした簡素な形式で行われるため、精神的にも肉体的にも負担を抑えることができるといえます。
直葬の費用を低く抑える方法
直葬の費用を低く抑えるには以下のような方法が挙げられます。
・補助金制度を利用する
・公営の火葬場を選ぶ
・複数の葬儀社に見積もりを受ける
それぞれ確認していきましょう。
補助金制度を利用する
直葬の費用を抑えるには、補助金制度の活用が効果的です。故人が健康保険の被保険者であれば、埋葬料として一律50,000円が支給され、扶養者や葬儀を実施した人が申請できます。
また、国民健康保険の被保険者の場合、自治体から30,000円〜70,000円の葬祭費が支給される場合があり、金額は自治体により異なります。詳細はお住まいの役所で確認してください。
公営の火葬場を選ぶ
火葬場の料金は、公営と民営で大きく異なります。
公営の火葬場は自治体が運営しているため、料金が比較的安価に設定されています。そのため、公営施設は予約が埋まりやすく、利用時には早めの準備が求められます。
また、公営施設は費用を抑えられる反面、民営に比べてサービス内容がシンプルであることが多いです。さらに、利用条件や料金設定は自治体ごとに異なるため、事前の確認が必須です。
料金をできるだけ抑えたい場合は、公営火葬場の利用がおすすめします。
複数の葬儀社に見積もりを受ける
費用を抑えるためには、複数の葬儀社から見積もりを取ることが重要です。
同じ直葬プランでも、葬儀社によって料金やサービス内容が異なります。複数社を比較することで、自分の希望に合ったプランを見つけやすくなります。
特に、見積もりの中に不明瞭な項目や追加費用が含まれていないかよく確認しましょう。現在ではオンラインで簡単に見積もりを依頼することができます。
直葬はどんな人におすすめ?
直葬はどのような人におすすめでしょうか。以下に分けて解説します。
・親族や友人が少ない方
・費用を抑えたい方
・宗教儀式を重視しない方
それぞれ確認していきましょう。
親族や友人が少ない方
親族間のつながりや友人関係が希薄な方には、直葬が合っているといえます。
一般葬は、親族や友人が集まり故人を悼む場ですが、参列者がほとんどいない場合、形式ばった葬儀を行う意味が薄れることがあります。
また、無理に形式にこだわらず、故人の意思を尊重し静かに見送る選択ができる点も直葬の魅力です。
費用を抑えたい方
葬儀にかかる費用をできるだけ抑えたい方にも直葬はおすすめです。
一般葬では、会場費、祭壇の装飾、飲食費などさまざまな費用が発生します。一方で、直葬は火葬に必要な最低限の費用で済むため、経済的な負担を軽減することができます。
特に高齢の単身者や低所得世帯などにとって、合理的な選択肢といえます。
宗教儀式を重視しない方
宗教的な儀式を重視しない方にもおすすめです。
一般的な葬儀では宗教的な儀式が含まれますが、無宗教の方や信仰を持たない方にとっては、必ずしも必要とは限りません。
特に、故人自身が「宗教的な儀式は不要」と考えていた場合や遺族が慣習に縛られることなく自由な形で故人を送り出したいと望む場合、直葬はその意向を反映しやすい特徴があります。
「直葬 デメリット」と調べた人が気にする質問は?
直葬がダメな理由は何ですか?
直葬はダメではありません。ただ、批判されることがある主な理由として、従来の葬儀文化から逸脱していると見なされるからです。
通夜や告別式を省略することで、親族や故人の知人が「十分な弔いができなかった」と感じる場合があります。また、菩提寺が葬儀や戒名を必要条件とするケースもあり、納骨の際にトラブルとなる可能性があります。
そのため、直葬を選択する場合は事前に各方面での準備が必要になります。
直葬のお坊さんにかかる費用は?
直葬では僧侶の読経や戒名がオプションとなる場合がほとんどであり、その費用は20万円前後が相場といわれています。
直葬でお坊さんを呼ばなくてもいいですか?
呼ぶ必要はありません。しかし、家族や親族の間で宗教的な配慮が求められる場合は、依頼することが一般的です。 宗教儀式にこだわらない家庭では、お坊さんを呼ばずに行う選択も広がっています。直葬に各オプションを付ける場合は費用が大きくなるので、葬儀の形式を見直すのもよいと思います。
直葬の平均費用はいくらですか?
直葬の費用は15万〜50万円が一般的な範囲です。一般葬に掛かる130万〜150万円に比べて、費用負担が大幅に軽減される点が大きな特徴です。
費用は火葬場や地域によって異なりますが、儀式を省くことで葬儀費用全体が抑えられます。
直葬は納骨しないのですか?
直葬は火葬のみを行う形式ですが、その後の納骨は別途必要になります。
納骨の方法には選択肢がありますが、菩提寺への納骨を希望する場合、葬儀や戒名を納骨の条件とする場合があるため、事前の確認が非常に重要です。
宗教的なしきたりを守るかどうかは遺族の判断に委ねられます。
※宗教不問、公営の霊園であれば問題ありません。
直葬後に戒名は必要ですか?
戒名は必須ではありませんが、菩提寺への納骨を希望する場合には必要とされるケースが多いです。
理由として、寺院が故人を宗教共同体の一員として正式に受け入れるために、戒名を授ける儀式を行う必要があるからです。
納骨や戒名に関する詳細は、寺院の方針によって異なる場合があるので、菩提寺や葬儀社に事前確認し、十分な相談を行いましょう。
また、寺院以外にもオンラインサービスや自身でつけることも可能です。
※戒名は四十九日までにつける必要があります。
まとめ
今回は直葬のデメリットについて解説してきました。
直葬は経済的負担が軽く、準備や時間を最小限に抑えられる点で注目されていますが、菩提寺や親族とのトラブル、故人との十分な別れが叶わない可能性など、注意すべきデメリットもあります。
そのため、直葬を検討する際はメリットとデメリットを正しく理解し、後悔しないための準備をしっかりと行いましょう。